オプション取引の損益図
オプション取引の基礎知識 vol.5
金オプションの手数料および取引倍率等についてはこちらをご確認ください。
コールオプションの損益関係
コールオプションの買い
損益分岐点=権利行使価格+プレミアム
利益が発生する場合:
原商品価格>損益分岐点のとき
利益=原商品価格-損益分岐点
=原商品価格-(権利行使価格+プレミアム)
損失が発生する場合:
原商品価格<損益分岐点のとき
損失=損益分岐点-原商品価格
=(権利行使価格+プレミアム)-原商品価格
ただし、損失はプレミアムの金額が上限となります。

コール・オプションの買い手は、原商品価格が上昇していけば、利益はどこまでも大きくなりますが、原商品価格が下落しても、その損失はプレミアム分に限定されています。
コールオプションの売り
損益分岐点=権利行使価格+プレミアム
利益が発生する場合:
原商品価格<損益分岐点
利益=損益分岐点-原商品価格
=(権利行使価格+プレミアム)-原商品価格
ただし、利益はプレミアムの金額が上限となります。
損失が発生する場合:
原商品価格>損益分岐点のとき
損失=原商品価格-損益分岐点
=原商品価格-(権利行使価格+プレミアム)

コール・オプションの売り手は、原商品価格が上昇していけば、損失はどこまでも膨らんでいきますが、原商品価格が下落しても、その利益は、プレミアム分に限定されています。
プットオプションの損益関係
プットオプションの買い
損益分岐点=権利行使価格-プレミアム
利益が発生する場合:
原商品価格<損益分岐点のとき
利益=損益分岐点-原商品価格
=(権利行使価格-プレミアム)-原商品価格
ただし、利益は損益分岐点の金額が上限となります。
損失が発生する場合:
原商品価格>損益分岐点のとき
損失=原商品価格-損益分岐点
=原商品価格-(権利行使価格-プレミアム)
ただし、損失はプレミアムの金額が上限となります。

プット・オプションの買い手は、原商品価格が下落するほど利益が拡大します。
ただし、実際には原商品価格が負の値をとることはありませんから、利益の上限は、損益分岐点の金額に限定されます。損失がプレミアムに限定される点は、コール・オプションの買いの場合と同様です。
プットオプションの売り
損益分岐点=権利行使価格-プレミアム
利益が発生する場合:
原商品価格>損益分岐点のとき
利益=原商品価格-損益分岐点
=原商品価格-(権利行使価格-プレミアム)
ただし、利益はプレミアムの金額が上限となります。
損失が発生する場合:
原商品価格<損益分岐点のとき
損失=損益分岐点-原商品価格
=(権利行使価格-プレミアム)-原商品価格
ただし、損失は損益分岐点の金額が上限となります。

プット・オプションの売り手は、原商品価格が下落するほど損失が拡大します。
ただし、実際には原商品価格が負の値をとることはありませんから、損失の上限は、損益分岐点の金額に限定されます。また、原商品価格が上昇して損益分岐点を越えると利益が出ますが、その利益はプレミアム分に限定されます。
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商品先物取引にかかる重要事項
商品先物取引の委託者証拠金とレバレッジにつきまして
商品先物取引は委託に際して委託者証拠金の預託が必要となり、最初に預託する委託者証拠金の額は商品により異なります。最低取引単位(1枚)当たり片建証拠金の額は、株式会社日本証券クリアリング機構(JSCC)が算出したVaRパラメータに基づき弊社が定めた額です。商品先物取引の取引金額(商品価格×倍率)に対する委託者証拠金の割合は常に一定ではなく、実際の取引金額は委託者証拠金の十数倍から数十倍(オプション取引を除く)という著しく大きな額になります。
また、委託者証拠金は、その後の相場変動により追加の預託が必要になることがありますので注意が必要です。その額は、商品や相場の変動によって異なります。
- 弊社ホームページ等に記載されている商品先物取引とは、商品関連市場デリバティブ取引及び商品デリバティブ取引を総称して表記しており、各売買取引に対し関係法令及び諸規則等に基づく運用及び管理を行っております。
商品先物取引のリスクにつきまして
商品先物取引は、商品先物市場の価格変動、為替相場や株式市場等が予測に反して推移した場合は、損失が生ずる可能性があり、価格変動の幅が小さくても総取引金額では大きな額の変動となる為、その変動の幅によっては損失が預託した証拠金を上回るおそれがあります。
商品先物取引の手数料につきまして
商品先物取引の委託には委託手数料がかかります。その額は商品によって異なり、プレミアムオンライン取引においては最低取引単位(1枚)当たり片道最高1,980円(税込)セルフコースにおいては345円(税込)です。
商号等:北辰物産株式会社 金融商品取引業者 関東財務局長 (金商)第3184号、商品先物取引業者 農林水産省指令4新食第2087号、経済産業省20221128商第9号、加入協会:日本証券業協会、日本商品先物取引協会、一般社団法人日本投資顧問業協会