商品先物取引における注文の執行条件（注文の名称解説）
注文の執行条件について
こちらのページでは、現在弊社で取り扱いの執行条件について解説いたします。
尚、「逆指値注文」についての解説ページはこちらをご参照ください。
各執行条件の解説
| 執行条件 | 執行条件詳細（弊社仕様） |
|---|---|
| 指値注文 |
約定条件：FaS 価格を指定して発注する売買注文です。 |
| 成行注文 |
約定条件：FaK 価格を指定しないで発注する注文で、約定できる枚数は約定し、残枚数はキャンセルされる注文です。
|
| MTLO （最良指値 条件付注文） |
約定条件：FaS 値段を指定しない売買注文で、発注した数量のうち未約定となった注文は約定した値段の指値注文として登録される注文です。
|
| 約定条件の種類 （略称） |
説明 |
|---|---|
| Fill and Store (FaS) |
約定できる数量は約定し、残枚数は板に残ります。 |
| Fill and Kill (FaK) |
約定できる数量は約定し、残枚数はキャンセルされます。 |
| Fill or Kill (FoK) |
全量約定するか、全量約定できない場合はキャンセルされます。 ※弊社では、取扱いございません。 |
その他の執行条件
| 執行条件 （弊社独自の条件） |
売買注文の説明 |
|---|---|
| 逆指値・成行 | 買い注文の場合、直近の約定値段が指定値段以上となると、成行注文が発注されます。 売り注文の場合、直近の約定値段が指定値段以下となると、成行注文が発注されます。 |
| 逆指値・指値 | 買い注文の場合、直近の約定値段が指定値段以上となると、指値注文が発注されます。 売り注文の場合、直近の約定値段が指定値段以下となると、指値注文が発注されます。 |
| SO-MTLO | 買い注文の場合、直近の約定値段が指定値段以上となると、MTLOが発注されます。 売り注文の場合、直近の約定値段が指定値段以下となると、MTLOが発注されます。 SOの条件に該当し、MTLO注文がザラバ終了から引板合わせまでの5分間に発注された場合、当該注文は取消されます。 |
※通常の注文とは異なるシステムロジックになっております。取引所においてお客様が指定した値段に到達後、弊社サーバーから取引所に成行/指値/MTLOのいずれかを発注するまで、若干のお時間を頂きます。
引け条件付き注文
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 引成注文 | 引板合わせ時に成行注文として登録されます。 |
| 引指注文 | 引板合わせ時に指値注文として登録されます。 |
※引成注文・引指注文において、弊社のシステムでは有効期限を発注時の営業日以降に設定されても、発注を行った当該セッションの引板合わせ時に約定しなかった場合は取消されます。
※夜間立会終了前のNCP（ノンキャンセル・ピリオド）に発注された引け条件付き注文（引成注文・引指注文）につきましては、引板合わせの対象外となります。
商品先物取引にかかる重要事項
2020年9月23日現在
商品先物取引の委託者証拠金とレバレッジにつきまして
商品先物取引は委託に際して委託者証拠金の預託が必要になります。最初に預託する委託者証拠金の額は商品により異なりますが、最低取引単位（1枚）当たり片建証拠金（プライス・スキャンレンジ）の額は最高556,500円（オプション取引は除く）です。但し、実際の取引金額は片建証拠金（プライス・スキャンレンジ）の額のおおよそ3倍から40倍程度（オプション取引は除く）という著しく大きな額になります。また、委託者証拠金は、その後の相場変動により追加の預託が必要になることがありますので注意が必要です。その額は、商品や相場の変動によって異なります。 ※弊社ホームページ等に記載されている商品先物取引とは、商品関連市場デリバティブ取引及び商品デリバティブ取引を総称して表記しており、各取引毎に関係法令及び諸規則等に基づく運用及び管理を行っております
商品先物取引のリスクにつきまして
商品先物取引は、商品先物市場の価格変動、為替相場や株式市場等が予測に反して推移した場合は、損失が生ずる可能性があり、価格変動の幅が小さくても総取引金額では大きな額の変動となる為、その変動の幅によっては損失が預託した証拠金を上回るおそれがあります。
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商品先物取引の手数料につきまして
商品先物取引の委託には委託手数料がかかります。その額は商品によって異なり、プレミアムオンライン取引においては最低取引単位（1枚）当たり片道最高1,800円（税込1,980円）セルフコースにおいては314円（税込345円）です。
商号等：北辰物産株式会社 金融商品取引業者 関東財務局長 （金商）第3184号、商品先物取引業者経済産業省20161108商第10号、農林水産省指令28食産第3988号、加入協会：日本証券業協会、日本商品先物取引協会、一般社団法人日本投資顧問業協会
