各銘柄の取引倍率について
取引倍率とは?
実際に売買を行った結果いくらの損益になるのか?その計算をする際に用いるのが「取引倍率」です。取引倍率は以下の式で求められます。
取引倍率 = 取引単位 ÷ 呼値
金標準取引の場合ですと、呼値は1gで取引単位は1枚=1000gとなっており、倍率は1000倍となります。このため、1gあたり1円の値動きでも、1枚あたりで計算すると1円×1000倍=1000円の損益となります。
尚、取引倍率も各取引所が、銘柄毎に定めております。
取扱銘柄別の呼値、取引単位、倍率一覧
銀及びパラジウムの取引単位につきまして
銀及びパラジウムの取引単位・倍率におきまして、2024年6月限(新甫発会日2023年6月28日)以降の限月より下記のように変更されます。詳細はこちらよりご確認ください。
銘柄 | 取引単位 | ||
---|---|---|---|
新:2024年6月限以降 | 旧:2024年4月限まで | ||
銀 | 取引単位 | 30,000g |
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倍率 | 30,000倍 |
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パラジウム | 取引単位 | 3,000g |
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倍率 | 3,000倍 |
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大阪取引所取扱銘柄
商品名 | 呼値 | 取引単位 | 倍率 |
---|---|---|---|
金標準 | 1g | 1000g | 1,000倍 |
金ミニ | 1g | 100g | 100倍 |
金限日 | 1g | 100g | 100倍 |
銀 | 1g | 10,000g | 10,000倍 |
白金標準 | 1g | 500g | 500倍 |
白金ミニ | 1g | 100g | 100倍 |
白金限日 | 1g | 100g | 100倍 |
パラジウム | 1g | 500g | 500倍 |
CME原油等指数 | ----- | 10,000pt | 10,000倍 |
ゴム RSS3 | 1kg | 5,000㎏ | 5,000倍 |
ゴム TSR20 | 1kg | 5,000㎏ | 5,000倍 |
とうもろこし | 1t | 50t | 50倍 |
一般大豆 | 1t | 25t | 25倍 |
小豆 | 30kg | 2,400kg | 80倍 |
- 金オプションの取引倍率についてはこちらをご確認ください。
東京商品取引所取扱銘柄
商品名 | 呼値 | 取引単位 | 倍率 |
---|---|---|---|
バージガソリン | 1kl | 50kl | 50倍 |
バージ灯油 | 1kl | 50kl | 50倍 |
プラッツドバイ原油 | 1kl | 50kl | 50倍 |
中京ガソリン | 1kl | 10kl | 10倍 |
中京灯油 | 1kl | 10kl | 10倍 |
LNG(プラッツJKM) | 1mmBtu | 1,000mmBtu | 1,000倍 |
堂島取引所取扱銘柄
商品名 | 呼値 | 取引単位 | 倍率 |
---|---|---|---|
堂島金 | 1g | 10g | 10倍 |
堂島銀 | 1g | 1,000g | 1,000倍 |
堂島白金 | 1g | 10g | 10倍 |
商品先物取引にかかる重要事項
2023年12月4日現在
商品先物取引の委託者証拠金とレバレッジにつきまして
商品先物取引は委託に際して委託者証拠金の預託が必要になります。最初に預託する委託者証拠金の額は商品により異なりますが、最低取引単位(1枚)当たり片建証拠金の額は最高921,000円(オプション取引は除く)です。但し、実際の取引金額は片建証拠金の額のおおよそ5倍から50倍程度(オプション取引は除く)という著しく大きな額になります。また、委託者証拠金は、その後の相場変動により追加の預託が必要になることがありますので注意が必要です。その額は、商品や相場の変動によって異なります。
※弊社ホームページ等に記載されている商品先物取引とは、商品関連市場デリバティブ取引及び商品デリバティブ取引を総称して表記しており、各取引毎に関係法令及び諸規則等に基づく運用及び管理を行っております。
商品先物取引のリスクにつきまして
商品先物取引は、商品先物市場の価格変動、為替相場や株式市場等が予測に反して推移した場合は、損失が生ずる可能性があり、価格変動の幅が小さくても総取引金額では大きな額の変動となる為、その変動の幅によっては損失が預託した証拠金を上回るおそれがあります。
商品先物取引の手数料につきまして
商品先物取引の委託には委託手数料がかかります。その額は商品によって異なり、プレミアムオンライン取引においては最低取引単位(1枚)当たり片道最高1,980円(税込)セルフコースにおいては345円(税込)です。
商号等:北辰物産株式会社 金融商品取引業者 関東財務局長 (金商)第3184号、商品先物取引業者 農林水産省指令4新食第2087号、経済産業省20221128商第9号、加入協会:日本証券業協会、日本商品先物取引協会、一般社団法人日本投資顧問業協会