商品先物取引の建玉制限枚数について

取引所が定める建玉制限枚数について

銘柄毎に大阪取引所(OSE)及び東京商品取引所(TOCOM)が定める建玉制限枚数が設けられております。

銘柄毎の建玉制限枚数

以下の制限枚数につきましては、売または買それぞれに定められた枚数となります。

■ 大阪取引所取扱銘柄

銘柄 1番限 2番限 3番限 4番限 5番限 6番限 合計
金標準 限月別の制限はなし 5,000枚
金ミニ 制限なし。ただしOSEが必要と認めた場合を除く
金限日 制限なし。ただしOSEが必要と認めた場合を除く

オプション
制限なし。ただしOSEが必要と認めた場合を除く
※弊社では売りポジションについては建玉制限を設けております。
1,500枚 1番限を含め合計の範囲内で建玉可能 6,000枚
白金標準 納会月100枚 200枚 1番限、2番限を含め合計の範囲内で建玉可能 3,500枚
納会前月150枚
白金ミニ 制限なし。ただしOSEが必要と認めた場合を除く
白金限日 制限なし。ただしOSEが必要と認めた場合を除く
パラジウム 納会月
60枚
240枚 1番限、2番限を含め合計の範囲内で建玉可能 2,500枚
納会前月120枚
ゴム RSS3 300枚 600枚 1番限、2番限を含め合計の範囲内で建玉可能 10,000枚
ゴム TSR20 500枚 1,000枚 1番限、2番限を含め合計の範囲内で建玉可能 10,000枚
トウモロコシ 納会月600枚 3,000枚 6,000枚 6,000枚 6,000枚 6,000枚 ------
納会前月1,200枚
一般大豆 納会月400枚 2,000枚 4,000枚 4,000枚 4,000枚 4,000枚 ------
納会前月800枚
小豆 20枚 50枚 150枚 300枚 500枚 500枚 ------

■ 東京商品取引所取扱銘柄

銘柄 1番限 2番限 3番限 4番限 5番限 6番限 合計
バージ
ガソリン
250枚 500枚 1,500枚 1,500枚 1,500枚 1,500枚 -----
バージ
灯油
250枚 500枚 1,500枚 1,500枚 1,500枚 1,500枚 -----
原油 制限なし。ただしTOCOMが必要と認めた場合を除く
中京
ローリーガソリン
300枚 600枚 3,600枚 3,600枚 3,600枚 3,600枚 -----
中京
ローリー灯油
300枚 600枚 3,600枚 3,600枚 3,600枚 3,600枚 -----

■ 堂島取引所取扱銘柄

銘柄 1番限 2番限 3番限 4番限 5番限 6番限 合計
堂島金 制限なし。ただしODEXが必要と認めた場合を除く
堂島銀 制限なし。ただしODEXが必要と認めた場合を除く
堂島白金 制限なし。ただしODEXが必要と認めた場合を除く
堂島コメ平均 納会月
200枚
500枚 1,000枚 2,000枚 2,000枚 2,000枚 ------
納会前月350枚
  • 弊社以外でもお取引を行なっている場合、建玉枚数は合算して計算されます。

商品先物取引にかかる重要事項

商品先物取引の委託者証拠金とレバレッジにつきまして

商品先物取引は委託に際して委託者証拠金の預託が必要となり、最初に預託する委託者証拠金の額は商品により異なります。最低取引単位(1枚)当たり片建証拠金の額は、株式会社日本証券クリアリング機構(JSCC)が算出したVaRパラメータに基づき弊社が定めた額です。商品先物取引の取引金額(商品価格×倍率)に対する委託者証拠金の割合は常に一定ではなく、実際の取引金額は委託者証拠金の十数倍から数十倍(オプション取引を除く)という著しく大きな額になります。

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また、委託者証拠金は、その後の相場変動により追加の預託が必要になることがありますので注意が必要です。その額は、商品や相場の変動によって異なります。

  • 弊社ホームページ等に記載されている商品先物取引とは、商品関連市場デリバティブ取引及び商品デリバティブ取引を総称して表記しており、各売買取引に対し関係法令及び諸規則等に基づく運用及び管理を行っております。

商品先物取引のリスクにつきまして

商品先物取引は、商品先物市場の価格変動、為替相場や株式市場等が予測に反して推移した場合は、損失が生ずる可能性があり、価格変動の幅が小さくても総取引金額では大きな額の変動となる為、その変動の幅によっては損失が預託した証拠金を上回るおそれがあります。

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商品先物取引の手数料につきまして

商品先物取引の委託には委託手数料がかかります。その額は商品によって異なり、プレミアムオンライン取引においては最低取引単位(1枚)当たり片道最高1,980円(税込)セルフコースにおいては345円(税込)です。

商号等:北辰物産株式会社 金融商品取引業者 関東財務局長 (金商)第3184号、商品先物取引業者 農林水産省指令4新食第2087号、経済産業省20221128商第9号、加入協会:日本証券業協会、日本商品先物取引協会、一般社団法人日本投資顧問業協会