〜2018年2月13日更新〜

我々の生活にかかせない、限りある資源「原油」

ニュースをご覧になっていて「原油価格が高騰」などのフレーズを目にされたことがあるかと思いますが、原油の持つ役割についてご存知でしょうか。
まず、真っ先にイメージされるのは、車のガソリンや石油ストーブに使われる灯油だと思いますが、それ以外にも原油はプラスチックや繊維、ゴムなどの工業製品の原材料としても使用されております。原油は、現在の我々の生活を支える上で、なくてはならない資源として重要な役割を担っています。

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そんな私達の生活で欠かすことができない原油にも限りがあります。原油はあと何十年で枯渇する、といったような話題を耳にされたこともあるかと思います。
1970年代には、今の埋蔵量ではあと30〜40年で枯渇するのではないかと言われたこともありましたが、それから40年以上経過した現在も原油は使われ続けています。
実はここでいう埋蔵量とは、その時々の採掘技術で「経済的に掘り出すことのできる量」のことを指すため、採掘技術が向上して新しく掘れるようになれば埋蔵量が増えるのはもちろん、採掘コストが低下したり、原油の価格が上昇することで、今までは採算が取れないため埋蔵量としてみなされていなかった部分がカウントされるようになります。現在はあと50年ほどの埋蔵量とされていますが、今後も採掘技術の向上が見込めるため、当面の間は原油が枯渇する心配はないと言えるのではないでしょうか。

さて、近年は風力、太陽光等の再生可能エネルギーの需要が増えつつありますが、世界全体のエネルギー消費においては依然原油の需要は高く、最大のエネルギー源となっております。そのため、今後においても原油の価格は世界経済に大きな影響を与える重要な指標となります。

それでは、原油市場において現在注目されているポイントを見ていきましょう。

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産油国の需給改善姿勢を反映して上昇 産油国の協調減産 VS 米国の原油生産拡大

NY原油価格は、2017年6月21日に42.05ドルの安値を付けた後上昇に転じ、2018年1月25日には66.66ドルと、半年間で実に約60%もの値上りを見せて市場の注目を集めました。

今回の上昇の主因としては、2016年12月にOPECとロシアなど非加盟国との間で協調減産が15年振りに合意されましたが、合意後の各国の減産順守率の高さから世界的な供給過剰解消への期待感や、産油国の需給改善に取り組む強い姿勢が市場に評価された事などがあげられます。

WTI日足チャート

OPECと非加盟国による協調減産は、当初、2017年1月から6カ月間の減産を実施する予定でしたが、その後、2017年5月のOPEC総会においては2018年3月まで協調減産を延長、更に2017年11月の総会では2018年末まで延長が決定した事で、一段と原油価格の上昇に弾みが付きました。

OPEC生産量

OPECの減産効果に加え、昨年前半まで原油相場の圧迫要因となっていた米国の原油在庫が、昨年中盤から減少傾向を強めている事も相場の下支え要因となりました。米原油在庫の減少傾向は2018年に入ってからも続いており、同年1月25日時点の米原油在庫は、1982年からの統計史上最長となる10週連続の取り崩しとなり、2015年2月以来の低水準になっております。

この様に、昨年6月中旬以降、ほぼ一本調子で上昇してきた原油価格ですが、現在は価格の上昇を受けて米国内の原油生産量の増加傾向が示されており、警戒感も強くなっております。

特に月次ベースの米国の生産量では、米エネルギー情報局(EIA)が2018年1月31日公表の月報で、2017年11月の米国内の原油生産量が1970年以来初めて日量1000万バレルに達していたと発表した他、同2月7日にもEIAは米生産量が日量1025万バレルに増加したと発表しており、過去最高水準に達した米国の生産が、OPECの減産効果を弱めてしまうとの懸念も生じております。

米国原油生産量推移

一方、国内事情により減産の対象から外れていたリビアやナイジェリアといったOPEC加盟国も生産枠を設定して価格維持に努めておりますが、このまま、米国の原油生産量が拡大していきますと、現在の減産体制の足並みにも影響する可能性もある為、今後の米国の原油生産量の動向には注意が必要です。

これまではOPECの減産や米原油在庫の減少などの強材料主導で、力強い上昇を見せてきましたが、現在は強弱材料が交錯している為、これまでの様な一本調子の上昇になりにくく、短期的には一旦調整を挟む可能性も考えられます。

歴史的高値から史上最大の下落幅を記録 世界的なリスク回避姿勢へと繋がるか?

株式は個々の会社の業績を表すと同時に景気動向も表します。当然、株価の上昇局面においては概ね景気は良くなり、景気が良くなれば消費や設備投資などが増え、それがまた株価を押し上げるといったスパイラル的な動きとなります。

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原油は日常のあらゆる分野で使われる必要不可欠なものであり、景気動向に敏感に反応します。当然、景気が上向けば原油の需要は増え、価格も上昇傾向となり、逆に景気が低迷すれば需要が減少し、価格も下落する可能性が高く、株価と原油はある程度の連動性があるといえます。

昨年からNYダウ平均株価が史上最高値を更新しながら上昇を続けておりましたが、原油価格も株価上昇に追随するように値上がりしておりました。

しかし、2018年2月5日の米国市場でNYダウ平均株価が前日比で一時1597.08ドル安となるなど、過去最大の下落幅を記録したことで、これまで上昇を続けてきた原油価格も大きく下落しました。

原油価格の先行きを占ううえで、今回の株式市場の下落が一時的な調整であるのか、潮目が変わったのかを冷静に見極める必要がありそうです。

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トランプ政権が放つ次の一手! 巨額インフラ投資に注目が集まる

2018年1月30日、第45代米国大統領であるドナルド・トランプ氏が、上下両院合同本会議で初となる一般教書演説を行い、大統領就任から1年を経て『富と好機に恵まれた「米国新時代」が到来した』と述べ、自らが大統領として米国に繁栄をもたらしたとこれまでの実績をアピールしました。

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就任当初から、基本政策として「アメリカ・ファースト(米国第一主義)」を掲げ、自国の社会や経済の建て直しを最優先させる姿勢を示していたことから、保護主義的な通商政策が世界経済に悪影響をもたらすのでは?と不安視する声もありました。
就任から1年が過ぎ、蓋を開けてみたら米国の失業率は4.1%と約17年ぶりの水準まで押し下げ、法人税率の引き下げや10年間で1.5兆ドルもの巨額減税を実現しており、2年目の今年は、秋に控えた中間選挙を睨み、当初選挙公約に掲げていた1兆ドルという巨額インフラ投資案を、1.5兆ドルに拡大する意向を示して、景気押し上げの二の矢を放っております。

実際に、トランプ氏が大統領就任後、巨額インフラ投資への期待から建材や機械に使う非鉄金属価格は上昇しており、昨年から銅の国際価格は約4年ぶり、ニッケルは2年半ぶり、亜鉛は10年半ぶりの高値圏に上昇しております。

今後、トランプ政権下でインフラ投資が具体的に実現されてくると、原油の消費拡大の思惑から、投機資金の流入により大相場に発展する可能性も考えられます。

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D-stationで始める原油取引

商品市場の主力銘柄として投資家に選好される「原油取引」
原油取引とは1枚(原油50キロリットル単位)から始められるお取引です。お取引に必要な証拠金(プライス・スキャンレンジ)は1枚あたり95,000円(2018年4月2日現在)となります。

東京原油における損益計算例(損益計算:損益幅×取引倍率×売買枚数−往復手数料)

取引例:43,000円の東京原油を1枚買った場合

原油取引における損益計算例(損益計算:損益幅×取引倍率×売買枚数−往復手数料)

  • 思惑通り1000円値上がりした場合。 売値 買値  倍率 枚数 手数料(税込)
    (41,000−40,000)×50×1−692円
    =49,308円(通常手数料時)
    95,000円の証拠金で49,308円の利益がでます。
  • 思惑が外れて1000円値下がりした場合。 売値  買値  倍率 枚数 手数料(税込)
    (39,000−40,000)×50×1−692円
    =−50,692円(通常手数料時)
    95,000円の証拠金で50,692円の損失がでます。

※証拠金、手数料は2018年4月2日現在のものです。
また、手数料は税込手数料となります。
これらの説明はお取引での利益を保証するものではありません。

  

原油価格の変動要因

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東京原油とNY原油の価格推移

ヒストリカルチャート長期

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